« 2010年9月 | トップページ | 2010年11月 »

2010年10月

NTTドコモが考える10年後の未来

http://www.nttdocomo.co.jp/corporate/about/philosophy_vision/vision/index.html#p02

ちなみに1999年、ちょうどFOMAが出始める直前もドコモはこんな動画を作っていました。

http://www.youtube.com/watch?v=eXuXBROyV-g&feature=related

http://www.youtube.com/watch?v=zQZDhOoPfeI&feature=related

http://www.youtube.com/watch?v=CqFkQswOoTE&feature=related

ほとんどドコモは形はどうあれサービスを実現させていますが、他の会社にはこういった明確なビジョンが無いのがダメですね。やはりライフスタイルやコンテンツを提案するか、安さや技術しか押し付けないかの違いじゃないかと思います。iPhoneを持ってユーザに何をさせたいかはコンテンツプロバイダー任せですし、それではアタリショックやPS3のようになりますし、ソフトバンクのように安ければそれでいいという考えは何も生み出さず、ユーザに混乱を与えるだけであると思います。

気になるのは2020年の国際情勢ですが、2010年でのビジョンでは韓国が登場してますが、2020年ではドコモはインドを中心に紹介してますね?中国や韓国はどうなったんでしょうか?中国は分裂、韓国は北朝鮮に攻められ、強制的に南北統一でもさせられたのでしょうか?

| | コメント (0) | トラックバック (0)

報道の自由はどこへ行ったのか

日中関係に都合の悪い情報は報道しないし、情報も開示しない。

いったいこの国はいつから中国や北朝鮮並に報道の自由が無くなったのだろうか?

ゲームの世界でも同じである。スクエニのFF14で「天安門事件」など中国に都合の悪い発言をするとアカウントを潰されてしまうそうだ。

中国人がFF14で「尖閣諸島は中国領」と発言しても何のお咎めも無いのにである。

ただでさえ日米欧でゲームが売れなくなってきた現在において、ゲーム業界における中国市場開拓は悲願である。

しかし国家体制がただでさえ異なる中国で真の意味で自由主義経済が成熟されるかどうかは疑問である。

尖閣諸島沖の漁船追突事件で中国のならず者国家ぶりは証明されたはずだ。

にも関わらずスクエニの和田洋一は未だに中国市場に固執している。

中国市場なんていうものは幻想であり、中国が真の意味で民主化しなければ自由主義経済は成熟しない。

自分が就職活動でHAL研究所が中国の未開拓市場があるおかげで当面はゲーム業界は安泰というお花畑な考えを述べていたが、それは逃げでしかなく、既にゲームで遊ぶ日米欧のユーザをないがしろにする行為である。

思えばスクエニ、特にスクウェアは昔から中国のようなならず者会社だったかもしれない。

1999年にスクウェア撲滅委員会をサーバーの置いてあった大学に通報するという形で潰し、N64に対してはハードを否定した上で任天堂と絶縁状態までに陥り、FFの映画版で多大な損益を出し、FF傾倒のソフト開発体制で多くの人材を流出させてしまった。

実際にスクエニは社員に対しても契約社員制度を取っているが、これは5年経つと正社員にしなければならず、その前に大量の人材をクビにした。しかし、多くの人材が居なくなることになり、その穴埋めを残った社員で行わなければならず、この制度は撤廃され、代わりに退職を促す制度を導入したが、有能が社員が抜ける結果となり、栄華を誇ったスクエニは体力的にも地位も地に落ちているといった方が良いだろう。

にもかかわらず中国で上海閥の力が強いようにスクエニで未だに旧スクウェア第一開発部出身者の力が強いことはスクエニという会社がならず者会社であることは間違い無い。

言論弾圧と言えば呆れるのはバンダイナムコのアイドルマスター2における騒動である。

「やっぱり、騒いでいるのはネットだけ!?」あまりに空虚な『アイマス2』918事件

上記の記事でネットで騒ぐアイマスファンを揶揄する記事が出ているが、では脅迫めいたものを送った方がが良いのだろうか?脅迫はどう考えても犯罪であり、バンダイナムコが「脅迫できるものならしてみろ」と言っているようにしか聞こえない。また、バンダイナムコが「声優に対する誹謗中傷をやめろ」と言っているのも、どう考えても声優を盾にして本質的な問題である「ライバルとなる男性3人ユニットの撤回と既存のヒロインのうち4人をプロデュースさせることの要求」をうやむやにさせることであるとしか言えない。

記事ではネットでしかわめく事ができない者たちへの批判が書かれているが、こんなことが許されるのは今のうちである。今でこそこういった批判が許されるかもしれないが、状況が進むと取り返しがつかないことになるかもしれない。後であの時バンナムに対して「ノー」を突きつけておけば良かったと後悔しても遅いのである。また、これはゲームの問題だからそんなに重要では無いと考えるかもしれないが、安全保障に関わる問題でこのようなことが起きたらどうするのであろうか?

「尖閣諸島は日本領だ」とうことを今の日本の世論はネトウヨがキャンキャン吼えてるだけと一蹴するが、これを放置したまま取り返しのつかないことになってしまったらどうするつもりなのか?

一部で署名運動でバンダイナムコに対してアイマス2で「ライバルとなる男性3人ユニットの撤回と既存のヒロインのうち4人をプロデュースさせることの要求」をした動きもあるが、中国やスクエニと同じぐらい卑劣な行為(ステルスマーケティングをソニー・角川と一緒に行ってきたこと)してきたバンダイナムコがそれを飲むとは思えない。

中国、スクウェアエニックス、ソニー、角川書店、バンダイナムコには我々が出来る実力行使の中での制裁を加えるべきである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

« 2010年9月 | トップページ | 2010年11月 »